【投資信託】あまりおすすめしない3つを元証券会社員が解説。投資信託の選び方やお金持ちの特徴とは
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近頃話題になっている「つみたてNISA」や「イデコ(個人型確定拠出年金)」。
一度は名前を聞いた人や、もうすでに始めているという人もいらっしゃるのではないでしょうか。
「税金面のメリット」があることは知られているものの、これらの制度が実際は「投資信託」を買う仕組みであることを知らなかったという人も少なくありません。
様々な制度に使われている「投資信託」。日本には約6000本もの種類があり、その運用実績はいくらプロに運用を任せられるとはいえ、ピンきりです。
今回は、元証券会社員である筆者から、買うのを気を付けたい投資信託を3つご紹介します。
1.毎月分配型投資信託
毎月決まった分配金を受け取れる毎月分配型の投資信託は、毎月目に見えて利益が受け取れるように見えるため、とても美味しい商品だと勘違いしてしまいます。
しかし実際は、利益が出ていなくても決まった分配金を投資家に払い出してしまうため、無理に大盤振る舞いしている状態となることもしばしば。
そのため、投資家から集めた純資産から分配金を払い出してしまうため、基準価格が下がりやすい傾向にあります。
最終的に投資信託を売却して現金に戻した時には、当初投資信託を買うために払った金額よりも少なく返ってくるケースもあるでしょう。
結局いくら儲かっているかは、途中でもらった分配金も含めて計算するためわかりにくいのが特徴です。
また、最大の欠点としては毎月利益を引き出していくことで「複利」の効果が薄まってしまうことです。
お金持ちは、元本と利息を合わせて雪だるまのように運用する「複利」のメリットを最大限に活かします。そのため、本当にお金が必要なときまで、簡単に利益を引き出したり売ったりすることはありません。
お金持ちのように、目先の利益よりも未来の利益を優先できれば、結果的に資産を大きく増やすことができるでしょう。
執筆者
都留文科大学卒。大和証券株式会社にて、主にリテール営業に従事。株式、投資信託の販売など、資産運用コンサルティング業務に携わる。現在は個人向け資産運用会社にて、運用に関するコンサルティング業務を行っている。顧客に寄り添う営業をモットーとし、特に若い世代へ資産運用の必要性を伝えるべく、日々精力的に活動中。外務員一種保有。
監修者
株式会社ナビゲータープラットフォーム 編集長室
編集者/コンビニ担当
中央大学法学部出身。在学中にThe University of Sheffieldに短期留学経験を積む。大学卒業後、東証プライム上場の大手IT企業を経て、2013年からは厚生労働省の記者クラブにて、医療保険制度や介護・高齢者福祉などの社会保障に特化した専門紙の記者として約3年勤務。
その後、GMOインターネットグループに移り、家電全般やハウツー情報などのwebメディアでの記事編集に携わり、月に数十本の記事を発信。SONYやパナソニックなど大手メーカーのカメラやスマートフォン、AV機器など最新家電などを中心に、ニュースやレビュー記事を発信、読者に信頼される情報源になるべく従事した。
現在、金融と社会保障の分野では、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度に関する深い知識を提供。政策の変遷、年金受給資格の詳細、最新の貯蓄トレンドなどに焦点を当て、具体的かつ実用的な情報を読者に届けることを念頭に執筆。
読者がその知識を日常生活に活かし、より良い将来設計を行えるようサポートすることを目指しています。政府の施策から個人の資金管理に至るまで、幅広いトピックをカバーし、経済的リテラシーの向上に貢献しています。読者が賢明な判断を下し、日々の生活や将来設計に役立つ情報を提供している。
読者が直面するさまざまな金融問題に対する実践的な解決策を提供し、信頼性の高い情報源を基に記事を執筆。最新の情報と具体的なアドバイスを通じて、読者が金融リテラシーを高め、将来に向けて安心できる生活設計を行えるよう努めている。
また、小売り分野では特に日本のコンビニエンスストア市場に焦点を当てた内容を執筆。セブン-イレブンやローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソンストア100などのコンビニチェーンに焦点を当て、定期的に紹介。主要なコンビニチェーンに関する分析の新商品のレビュー、限定キャンペーンの情報、これらの店舗から登場する商品や、消費者の関心を引く限定キャンペーンについての記事を執筆している。
消費者がコンビニで購入すべき商品や注目すべきキャンペーンについて、実用的でタイムリーな情報を発信。小売市場の変動に迅速に対応し、読者に最新かつ正確な情報を届けることを心掛けている。
また読者に対し、日々の買い物に役立つだけでなく、消費者が市場のトレンドを把握し、賢明な消費選択を行うための知識を深めるサポートを目指している。読者が必要とする情報を提供し、コンビニ業界における最前線の動きを追い続けることで、信頼性の高い情報源になるべく記事を執筆している。(2024年5月24日更新)