高所得でも「貯金できない」人の3つの特徴を元金融機関社員が解説!世帯年収1000万円の貯蓄格差
富裕層を目指すには
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世帯年収1000万円と聞くと、みなさんはどんなイメージがありますか?少し前の調査になりますが、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査」によると、日本の世帯所得の中央値は437万円です。世帯年収1000万円はいわゆるふつうの世帯の倍以上稼いでいることになります。
ここからも、世帯年収1000万円=お金持ちをイメージしますが、実際はかならずしもそうではないようです。今回は、世帯年収1000万円でも貯金ができない「高所得貧乏」について考えていきたいと思います。これから世帯年収1000万円を目指したいという方も「高所得貧乏」にならないよう、ありがちな3つの習慣についてもお伝えしていきます。
世帯年収1000万はどれくらいいるのか?
まずは世帯年収1000万円以上の世帯がどれくらいいるのかを、総務省統計局のデータからみていきましょう。
- 年収1000万円以上1250円未満…7.3%(貯蓄額平均:2182万円)
- 年収1250万円以上1500円未満…3.27%(貯蓄額平均:2720万円)
- 年収1500万円以上 …3.27%(貯蓄額平均:4579万円)
二人以上の世帯で、年収1000万円以上の世帯は全体の約14%いることがわかりました。
それぞれの貯蓄額平均も年収が上がるにつれて上がっているように見えますね。
ここからは、年収1000万円~1200万円世帯に絞り、貯蓄額の分布をみていきます。ここからは、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和2年調査結果」を参考にしていきます。
金融資産保有額(金融資産非保有者含む)
内訳
- ~100万円未満:6%(金融資産非保有者含む)
- 100~400万円未満:10.0%
- 400~700万未満:11.0%
- 700~1000万未満:10.0%
- 1000~1500万未満:11.0%
- 1500~2000万未満:11.0%
- 2000~3000万未満:12.0%
- 3000万以上~ 28.0%
金融資産を持っていない人も含め、貯蓄100万円未満の人は全体の6%います。金融資産が年収未満(1000万円未満)という方は全体の37%。年収は同じでも貯蓄には格差が生まれていることがわかりました。
執筆者
山口大学経済学部卒業後、老舗部品メーカーに入社。約2年の法人営業ののち、住友生命保険相互会社に転職。個人、法人顧客向けに生命保険の販売に約8年間従事。その間、抜群の行動力で優秀な成績を収め、2017年には所長職に任命。チーム運営や人材育成にも携わる。現在はIT金融ベンチャーで個人向け資産運用のサポート業務を行っている。FP2級、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有。
監修者
株式会社ナビゲータープラットフォーム 編集長室
編集者/コンビニ担当
中央大学法学部出身。在学中にThe University of Sheffieldに短期留学経験を積む。大学卒業後、東証プライム大手IT企業を経て、2013年からは厚生労働省の記者クラブにて、医療保険制度や介護・高齢者福祉などの社会保障を取り扱う専門紙の記者として約3年勤務。その後、GMOインターネットグループでは家電全般やハウツー情報などのwebメディアでの記事編集に携わり、月に数十本の記事を発信。SONYやパナソニックなど大手メーカーのカメラやスマートフォン、AV機器など最新家電などを中心に、ニュースやレビュー記事を発信した。
現在、金融と社会保障の分野では、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度に関する深い知識を提供。政策の変遷、年金受給資格の詳細、最新の貯蓄トレンドなどに焦点を当て、具体的かつ実用的な情報を読者に届けることを念頭に執筆。
読者がその知識を日常生活に活かし、より良い将来設計を行えるようサポートすることを目指しています。政府の施策から個人の資金管理に至るまで、幅広いトピックをカバーし、経済的リテラシーの向上に貢献しています。読者が賢明な判断を下し、日々の生活や将来設計に役立つ情報を提供している。
読者が直面するさまざまな金融問題に対する実践的な解決策を提供し、信頼性の高い情報源を基に記事を執筆。深い洞察と実用的なアドバイスを通じて、読者が賢明な資金計画を立てられるよう支援しています。
また、小売り分野では特に日本のコンビニエンスストア市場に焦点を当てた内容を執筆。セブン-イレブンやローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソンストア100などのコンビニチェーンに焦点を当て、定期的に紹介。主要なコンビニチェーンに関する分析の新商品のレビュー、限定キャンペーンの情報、これらの店舗から登場する商品や、消費者の関心を引く限定キャンペーンについての記事を執筆している。
消費者がコンビニで購入すべき商品や注目すべきキャンペーンについて、実用的でタイムリーな情報を発信。小売市場の変動に迅速に対応し、読者に最新かつ正確な情報を届けることを心掛けている。
また読者に対し、日々の買い物に役立つだけでなく、消費者が市場のトレンドを把握し、賢明な消費選択を行うための知識を深めるサポートを目指している。読者が必要とする情報を提供し、コンビニ業界における最前線の動きを追い続けることで、信頼性の高い情報源になるべく記事を執筆している。(2024年5月14日更新)